社員の健康

IDECグループ健康経営宣言

社員の健康と安全・安心が、IDECグループのものづくりを支え、社会の安全・安心をつくる

IDECグループは、社員とその家族の心身の健康が、企業にとってかけがえのないものであると宣言します。
私たちは「人と機械の最適環境の創造」というミッションのもと、制御技術をコアとした製品・サービスを通じて、安全・安心を社会に提供してきました。
社会に持続的に安全・安心を提供するためには、まず社員一人ひとり、そして企業自体が安全・安心でなければなりません。「健康」は、その最も重要な基礎となります。
私たちは、社員とその家族の心身の健康を支え、高めることで、企業としての安全・安心を強化し、その先にイノベーションを生み出し、持続的な成長につなげることで、社会へ持続的に安全・安心を提供していきます。

IDEC株式会社
代表取締役会長兼社長

舩木 俊之

健康経営®の推進

「IDECグループの健康宣言」のもと、社員の安全・安心・ウェルビーイングを人的資本戦略の中核に位置付けています。社員の健康を持続的成長の源泉となる投資と捉え、予防・治療・職場支援・行動変容を一体として推進しています。健康経営推進プロジェクトチームがPDCAを継続運用し、関係部署と連携して施策の進捗・課題を担当執行役員に定期レポートしており、心身ともに安全で働きやすい職場環境の整備を進めています。
2025年度は以下の取り組みを通じ、健康課題の未然防止・早期対応と生産性の維持向上、エンゲージメントの強化、採用・定着の改善へつなげ、企業価値の継続的な向上を図りました。今後はプレゼンティーズム指標の定点観測を開始し、経営インパクトの定量化を進めます。

※「健康経営®」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。


・2025年度の主な取り組み

重点施策

取り組み内容

医療アクセスの強化

・オンライン診療(日本)を2025年3月より開始
(本社厚生棟企業内診療所のオンライン診療)本社以外の国内で働く全ての従業員に対象を拡大。
・禁煙外来を2026年1月に開始
医療を受けやすい環境を整え、健康維持・増進を支援。

メンタルヘルス対策の高度化

・国内事業所(50名未満)を含めた全ての拠点でストレスチェックを実施
組織分析レポートを部門長へ共有し、職場課題の特定と改善を進める。
・産業医が全管理職と1対1で面談
健康増進の意義の共有、問題点の共有を行い、ラインケアの質的向上を図る。
・国内社員(1,058名)を対象にメンタルヘルス研修(実施率100%)実施
・国内相談室を再構築
顧問と社内有資格者、担当執行役員が連携する体制へ強化した。
早期発見・ 早期対応を可能とし、健康課題の未然防止と組織の生産性向上につなげている。

行動変容と社会貢献

・グローバルWalking Challengeを実施
総歩数52,322,921歩(地球約1周相当)を達成し、歩数に応じて国際協力NGOへ寄付を実施。
健康増進と社会貢献の両立に加え、グローバルでの一体感醸成にもつながる。

女性の健康推進

・正社員(男性を含む)を対象とした「健康課題に関するアンケート」を実施
➀制度の充実度・利用の簡便さ➁男性リテラシーと全社教育環境③心理的安全性を課題として特定・要因を分析した。今後、改善のための対応策を策定・実装する。

推進体制

HPM structure-ja

健康管理室(IDECヘルスケアセンター)

近年、社員の高齢化が進み、疾病予防の重要性が増しています。健康への投資は、生産性の向上、社員のモチベーション向上、ひいては企業価値向上につながる重要な経営課題といえます。それに加え、社員が退職後も健康で活き活きとした人生を送ることができるよう支援することが「人間性尊重経営」の企業理念に基づく社会的責任と考え、2018年4月より健康管理室(IDECヘルスケアセンター)を開設しました。

健康管理室では、専属産業医1名、保健師2名が常駐しており、社員からのメンタルを含む健康相談など、誰もが利用しやすい健康管理室を目指して活動しています。

健康への取り組み

定期健康診断、人間ドック制度

定期健康診断においては、がんの早期発見のため腫瘍マーカー検査を追加し、2022年からは40歳以上の社員に対し便潜血検査を追加するなど、検査項目を拡充しています。また、人間ドックの受診を奨励しており、自己負担なく受診ができる補助金制度を導入しています。
健康診断結果の有所見者および生活習慣病の重症化リスクが高い社員に対しては、産業医、保健師が保健指導を行い、生活習慣病の予防や重症化予防に努めています。
2023年より健康管理システムを導入し、健康課題を抽出し社員に合った健康施策を企画・実施を進めています。
また、特定保健指導については、健康保険組合と連携し、100%実施を目指しています。
がん、脳卒中など持病を抱えながら就労する社員に対し、医療機関からの情報に基づいて就業上の配慮をするなど、治療と就業の両立支援に取り組んでいます。

メンタルヘルス対策

50人未満の事業所を含む全事業所でストレスチェックを実施しています。結果に基づく面談や組織分析のフィードバックにより、人事総務部と各部門長が連携し、社員が働きやすい職場づくりに努めています。また、管理職に向けたメンタルヘルス研修を実施し、部下の健康管理に対する意識を高め、メンタル不調の未然防止に努めています。なお、休職者に対しては、休職中~復職後の各時期に合わせて、保健師によるフォローや産業医や医療機関との連携により、不安を軽減し、スムーズに職場復帰できるよう支援しています。

受動喫煙対策

卒煙への取組みを支援するため、社内意識調査を実施したうえで、禁煙セミナーの開催や禁煙補助品のサンプル配布、禁煙治療費の補助等を行い、就業時間中の禁煙、特に本社では敷地内全面禁煙を実現しています。今後もさらなる喫煙率の低下に向けた取り組みを、安全衛生委員会を中心に推進していきます。


社員の安全と健康促進

IDECグループでは、社員とその家族が「心身ともに健康である」ことが全ての基盤であるという認識のもと「IDECグループの健康宣言」を制定し、健康への取り組みを推進しています。ウェルビーイング向上のための第一歩は、社員の安全の確保であり、職場におけるケガや病気などの原因を取り除き、未然に防止する取り組みを推進しています。
2019年には、社員の健康を推進するため、フィットネスジムやヘルスケアセンターなどを備えた厚生棟を本社構内に新設し、専属産業医と常勤の保健師が健康管理に取り組んでいます。さらに2022年度は、企業内診療所を本社厚生棟に開設し、全ての社員のメンタル、フィジカル双方からの健康確保を目指していきます。

No Search Results

健康セミナーの開催

メンタルヘルス、食育、腰痛や肩こり対策、循環器病対策など様々な健康セミナーを開催しています。講師は社内の産業医、保健師、担当執行役員に加え、健康運動指導士等の専門家、製薬業界や食品業界等から講師を招き、身近な話題からヘルスリテラシーの向上につながるよう工夫しています。全社員が同時に参加できるようオンラインセミナーも開催しています。

No Search Results

■健康指標(40歳以上集計)

指標項目

2022年度

2023年度

2024年度

2025年度

特定保健指導実施率

76.0%

68.0%

70.7%

65.2%

特定健診受診割合

81.8%

97.3%

97.2%

97.5%

喫煙率(男性)

22.7%

22.7%

23.5%

23.6%

喫煙率(女性)

9.4%

6.5%

5.6%

5.6%