実効性評価

取締役会の実効性向上のため、2015年度から毎年、代表取締役社長を除く全ての取締役を対象としたアンケート方式で評価を実施しています。2021年度からは第三者機関によるアンケートと結果分析を行っており、評価結果を取締役会に報告し課題を共有した上で、改善の取り組みを継続的に進めています。

対象者	代表取締役社長を除く全取締役
評価方法	無記名方式による5段階評価アンケート
質問数	40問
実施期間	2026年2月
回答状況	全対象者回答済み
アンケート評価項目	・取締役会の役割・責務・取締役会の規模・構成・取締役会における審議・運営・サクセッションプラン・取締役会等の機関設計・運用・株主との関係・対話

■2025年度の実効性評価結果

2026年2月に実施した実効性評価では、社外取締役のパフォーマンスが他社比較、前年比較ともに高評価となり、有効に機能しているという結果となりました。また、収益力や資本効率を意識した議論の機会についても2024年度より改善されたとして評価されました。
一方で、事務局のサポート、社外取締役の意見交換の機会については、更に充実させてほしいとの期待が示された他、指名委員会・報酬委員会の実効性において課題が見られました。

この評価結果を受けて、2026年度は、社外役員交流会の実施回数を増やし、開催内容も充実するように取り組んでいきます。また、会議資料の早期提供とあわせて、補足的な情報共有、説明の機会を設けるなど事務局としての支援体制の充実を図り、取締役会の実効性を更に高めていきます。

他社平均を下回った項目	7 （全体の22%）
2024年度比の改善項目	13 （全体の41%）

実効性評価の平均点推移

2025年度の主な課題と取り組み内容

課題	取り組み
社外役員間の意見交換	・取締役会以外の時間での懇親会を実施・社外役員交流会を年2回実施する運用に変更
資料提供時期	・資料の提供時期の早期化：経営会議終了後、速やかに資料案内・会議資料の共有方法を、メール添付からアクセス権管理された共有フォルダでのリンク共有へ変更
収益力・資本効率等の議論	・新中期経営計画の構成の議論、資本効率を意識した中期経営計画への落とし込み
指名・報酬委員会の活動後継者計画への関与	・委員長を社外取締役に変更・指名委員会によるトップマネジメントの後継計画の進捗確認
中核人材の多様性 ESG取り組み強化・関与	・課長職候補を育成するIDEC Leadership Challenge Programへ社外取締役が講師として参画・サステナビリティ委員会の各取り組み状況の報告
株主（投資家）との対話	・SR/IR活動報告の実施

governance-evaluation-initiatives-2026-ja-1

2026年度の主な課題と取り組み内容

課題	取り組み
社外役員間の意見交換	・社外役員交流会を年2回開催・執行役員や若手社員などを交えた情報提供、意見交換、交流の機会設定（ディスカッション、質疑の場）
経営戦略・中期経営計画についての議論	・全社向け方針説明会に参加、機能責任者との交流の場を設定し、理解と関与の深化を図る
資料提供時期など支援体制	・会議次第の時間設定と議事進行のコントロール・会議資料の早期提供と審議に必要な情報の補足説明・取締役会以外で情報共有の機会を設定（方針説明、交流会）・会議体の位置付けや役割説明、ならびに状況の共有
指名・報酬委員会の運営後継者計画への関与報酬に関する審議	・定期的な会議を開催し、後継者選定における評価および判断基準を策定するとともに、サクセッションプランに応じた展開を行う

社外取締役の活動

IDECの取締役会は社外取締役が過半数を占めており、各社外取締役が高い専門性や経営経験に基づき忌憚のない意見を述べ、独立性のある立場から取締役会に参加しています。
また、事業課題やテーマに沿って担当部門と個別のセッションを実施するほか、次世代教育プログラムにおいて講義や面談を行うなど、事業の成長に向けて積極的に関与し、専門性と独立性を持った社外取締役としての役割を果たしています。2025年度は、デジタル化・業務改善・システム活用に取り組む、または強い意欲を持つ社員を対象にした社外取締役との「Digital × Kaizen 交流セッション」や、女性社員を対象としたリーダーシップセッションを実施しました。

こうした取り組みにより、社外取締役はIDECの事業や課題についてより理解を深めた上で、取締役会での実質的で建設的な議論を行っています。また、社員にとっても社外取締役との対話を通じて成長できる機会となっており、IDECグループの企業価値向上につながっています。